カレーは老若男女を問わず幅広い世代に人気があるメニューです。ニーズが安定していることから、カレー屋の開業を考える方も多いでしょう。カレー屋で成功するためには、開業前の準備が重要です。当記事では、カレー屋開業のポイントや必要な資格・届出、開業資金の目安、資金調達方法を紹介します。カレー屋の開業を検討している方はぜひ参考にしてください。

目次

• カレー屋を開業する流れと押さえておくべきポイント
  
  
  • カレー屋のコンセプトを決める
  • 業態を決める
  • 物件を決める
  • 集客対策を講じる
• カレー屋の開業に必要な資格と届出
  
  
  • 食品衛生責任者
  • 飲食店営業許可
  • カレー屋の開業に役立つ資格
  • 開業届
• カレー屋の開業資金はどれくらい？
  
  
  • 運転資金を考慮することも忘れずに
• カレー屋を開業するときの資金調達方法
  
  
  • 日本政策金融公庫
  • 補助金・助成金
  • クラウドファンディング
• 資金調達方法をを探すなら「freee資金調達」がおすすめ

カレー屋を開業する流れと押さえておくべきポイント

カレー屋を成功させるためにも、開業前の準備をしっかりと行いましょう。ここではカレー屋を開業する流れについて、押さえておくべきポイントを踏まえながら解説します。

カレー屋のコンセプトを決める

まず、カレー屋のコンセプトを決めましょう。カレー屋は競争が激しいため、他店と差別化するためには独自性のあるコンセプトを決めることがポイントです。たとえば、以下のようなコンセプトの例があります。

• 低カロリーで健康志向のカレー
• ボリューム満点の具沢山カレー
• 多種多様なスパイスを組み合わせたカレー

コンセプトを決める際はターゲットを意識することが大切です。競合や商圏を分析し、どのような人に向けたカレー屋を展開するのか、自店舗の強み・魅力となる要素をどのように打ち出すのかを明確にしましょう。はじめにコンセプトを決めることで、集客戦略や準備をスムーズに進めやすくなります。

例えば、「男性のビジネスマンや学生をメインをターゲットに、ボリューム感のあるカレーをリーズナブルに提供する」というように具体的にします。

業態を決める

カレー屋には以下のような業態があります。

• 店舗型
• 移動販売型（キッチンカー）
• 通販型（ネットショップ）

カレー屋は小さな店舗から開業できるほか、移動販売型や通販型でも展開が可能です。

移動販売型は店舗展開に比べて、初期費用や運転資金を抑えられるというメリットがあります。通販型は注文を受けてから準備することができるので、食品ロスを抑えることができます。予算やニーズを踏まえた上で検討しましょう。

物件を決める

店舗型で開業する場合は物件を探す必要があります。お客様が来店しやすい立地を選ぶことは重要なポイントですが、人通りの多い駅近や大通りにある物件は取得費や家賃が大きくなりがちです。

採算性をしっかりシミュレーションして、適切な物件を探し出すことが極めて重要です。物件探しには時間を要するため、開業を決意したら、早い段階から探し始めることをおすすめします。

集客対策を講じる

開業までの準備が整ったら、宣伝活動を行いましょう。以下に具体的な集客方法を記載しましたので、参考にしてください。

• ホームページの作成
• Googleマイビジネスの登録
• リスティング広告
• SNS（Facebook,Twitter,Instagram）
• ポスティングや新聞折込チラシ

特にSNSは無料で始めることができるためおすすめです。最近はSNSを使って情報収集している人が増えているので上手く活用しましょう。写真や動画を用いて、提供しているカレーや作る工程などを視覚的にアピールするのも効果的な方法です。開業前から情報を発信し、認知度を高めるように工夫しましょう。

カレー屋の開業に必要な資格と届出

飲食店と聞くと調理師免許が思い浮かぶ方もいるかもしれませんが、取得は必須ではありません。ここではカレー屋の開業に必要な資格と届出について紹介します。

食品衛生責任者

食品衛生責任者は、衛生管理を行い安全な食品を提供していることを証明する国家資格です。飲食店を営業する経営者は、1店舗ごとに最低1人以上の食品衛生責任者を置かなければいけません。オーナー自身が食品衛生責任者を取得するか、もしくは食衛生責任者の資格を持つ従業員を雇用する必要があります。

複数の店舗を構える場合、同じ人が複数店舗の食品衛生責任者を兼任することはできないので注意してください。

食品衛生責任者は、各都道府県の食品衛生協会が実施している講習会を受講することで取得できます。受講料は地域によって異なりますが、1万円程かかります。なお、栄養士、調理師、製菓衛生士などの有資格者は講習会が免除されます。

飲食店営業許可

食品衛生責任者を取得した後は、保健所に申請して飲食店営業許可を受ける必要があります。以下の流れで飲食店営業許可を取得します。

1. 食品衛生責任者を配置する
2. 保健所に店舗の完成図面を提出する
3. 保健所による施設検査を受ける
4. 保健所から営業許可証が発行される

申請したら完成図面を提出し、保健所による施設検査を受けます。書類に不備があったり、検査に問題があったりすると取得までの期間が伸びてしまいます。保健所に相談しながら、しっかり準備を進めていきましょう

カレー屋の開業に役立つ資格

必須ではありませんが、カレー屋を開業する上で役立つ民間資格として以下のようなものがあります。

• カレーエキスパート（日本カレー機構）
• カレーマイスター（日本野菜ソムリエ協会）

これらの資格を取得することで、カレーの知識はもちろん、お店のブランディングにつながります。興味がある人は開業前に取得しておくとよいでしょう。

開業届

カレー屋を開業する際は、税務署に開業届を提出します。提出期限は開業日から1ヶ月以内です。開業届を提出することで、青色申告によって最大65万円の控除を受けられる税制面でのメリットがあるので忘れずに提出しましょう。

開業届を効率的に作成したい方は「freee開業」の活用がおすすめです。freee開業は必要な項目を選択するだけで、開業届の作成がスムーズに行えます。

カレー屋の開業資金はどれくらい？

カレー屋の開業資金は店舗の規模や営業スタイルによって異なるため、あくまで目安として参考にしてください。実際には必要なコストをしっかりと試算しましょう。

開業資金を抑えるなら、飲食店の居抜き物件を探すという方法があります。ただし、厨房設備や換気・排気設備などに不備があると費用が発生するため、しっかりチェックしておきましょう。

運転資金を考慮することも忘れずに

カレー屋を開業する際は、初期費用に加えて、毎月発生する運転資金（ランニングコスト）を視野に入れておかなければいけません。運転資金は売上がなくても発生するため、経営が安定するまでの期間を考慮して準備しておく必要があります。一般的に、6ヶ月分の運転資金を用意しておくと経営が安定しやすいといわれています。

また、飲食店の運転資金ではFLR比率を意識しましょう。

FLRは食材費（Food）・人件費（Labor）・家賃（Rent）のことで、FLR比率は売上に対するFLRの割合です。一般的に、採算がとれる飲食店のFLRの目安は以下となっています。

• 原価（Food）：30％以内
• 人件費（Labor）：20～30％
• 家賃（Rent）：10～20％

安定した経営を行うためには、トータルで70％以内を維持することが理想です。この数値を超えてしまうと、資金繰りが悪化する原因になります。

コストが膨らんでいる場合は、削減できるコストがないか見直しましょう。ただし、安易に材料費や人件費を削ってしまうとサービスの質に影響するリスクもあるため、慎重に行う必要があります。

カレー屋を開業するときの資金調達方法

カレー屋の開業にあたって、自己資金だけで不足している場合は資金調達する必要があります。開業資金はもちろん、追加で資金が必要になった際にも役立つ資金調達方法を紹介します。

日本政策金融公庫

日本政策金融公庫は中小企業や小規模事業者を支援している政府系金融機関です。事業に役立つ様々な融資制度を設けており、無担保かつ低金利で融資を受けることができるという利点があります。

民間の銀行から融資を受ける方法もありますが、銀行では審査の際に事業の実績などがチェックされるため、これから開業する方にとってはハードルが高いといえます。日本政策金融公庫では実績がない創業者向けの融資制度も提供しているため、優先的に検討するとよいでしょう。

日本政策金融公庫の審査では、以下のようなポイントが評価されます。

• 事業内容は的確なものか
• 経営者としての能力が備わっているか

創業計画書や面談を通してこれらのポイントが確認され、融資の可否が決まります。資金使途や事業の成長性、返済計画などを明確に示し、審査担当者に納得してしてもらえるようにアピールする必要があります。

補助金・助成金

補助金・助成金は国や自治体が事業者の取り組みをサポートするために費用の一部を給付する補助制度です。融資とは異なり、返済の義務が発生しません。

補助金・助成金は種類が多く、国や自治体の政策に合わせて様々なものが募集されています。それぞれに受給額や受給条件が異なるため、自身の事業にマッチする補助金・助成金を見つけましょう。

クラウドファンディング

クラウドファンディングは「crowd（群衆）」と「funding（資金調達）」を組み合わせた造語です。インターネットを通じて事業に関するプレゼンを行い、賛同した不特定多数の人から資金を集める方法です。

融資のような審査がないため、誰でも挑戦できるのがポイントです。また、クラウドファンディングはインターネット上でPRするため拡散性が高く、認知度向上やファンの獲得などのメリットも期待できます。

資金調達方法をを探すなら「freee資金調達」がおすすめ

カレー屋を開業するためには、食品衛生責任者や飲食店営業許可などの資格や届出を提出する必要があります。また、カレー屋の開業資金は業態や規模によって変わるため、開業前の段階でしっかりと試算することが大切です。

自己資金で足りない場合は金融機関からの融資を受けたり、補助金を申請したりしなければいけません。資金調達方法の特徴を把握し、計画的に開業資金を集めましょう。

最後に、経営者のお悩みを解決する手段として「freee資金調達」をご紹介します。freee資金調達は、Web上に条件を入力するだけで様々な資金調達手段から自店に最適なものを見つけられるサービスです。

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